ニュースリリース 2017
2017/09/26
次世代高精細時代の高速大容量通信を変える
新規プラスチック光ケーブル事業へ参入
日東電工株式会社(本社:大阪市、社長:髙﨑秀雄、以下Nitto)は、次世代の高速大容量通信の実現に向け、プラスチック光ケーブル事業へ参入いたします。
Nittoは、慶應義塾大学理工学部の小池康博教授の助言のもと、8K以上の高精細時代に応えられる大容量高速通信を可能とする伝送ケーブルを開発・量産することで次世代に貢献してまいります。
暮らしがIoT化される時代に不可欠な、高速大容量通信技術
テレビやモニタ、スマートフォンの普及に伴い、ディスプレイも大きな進化を遂げてきましたが、今後はより美しくリアルな表現が求められ、8Kなど高精細化を実現するための高速通信が必要となります。
医療分野における内視鏡手術の例では、8K解像度の高精細かつノイズのない画像データをリアルタイムにディスプレイへ映し出すことで、これまで不可能とされていた手術方法を実現できるなど、さらなる進化をもたらすことが期待されています。
来る高速容量通信時代の到来と「光伝送」への期待
現在は無線伝送、電気伝送、光伝送が主な情報伝送手法として用いられていますが、2020年頃には高速大容量通信時代の到来とともに、より多くの情報に対応できる光伝送のニーズが拡大すると予測されています。
2019年の量産を目指し、新規プラスチック光ケーブルを開発
Nittoは、新材料を用いたプラスチック光ケーブルの開発を行うことで次世代に貢献すべく、これまで蓄積してきた光学フィルムに関する押し出し技術や幅広い産業へのアクセスを活用しながら2019年度の量産開始を目指します。
伝達性能、加工性など多様な優位性を持つ新規プラスチック光ケーブル
Nittoが開発を進める新規プラスチック光ケーブルは、100Gbps以上の高速データ伝送に加え、ファイバー素材自体が屈曲性に優れ、ガラス光ケーブルでは困難とされていた狭い機器内での光伝送も容易に行えます。
独自の製法により高い耐熱性能を実現できるNittoの新規プラスチック光ケーブルは、高精細ディスプレイにとどまらず、航空機や自動車など輸送機器への搭載も見込まれています。
新規プラスチック光ケーブルの強みと特徴
高速、大容量、細線・軽量 | 大容量通信の実現で配線のスリム化が可能 |
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高耐熱 | Nittoの新材料を起因とした耐熱性での差別化が可能 |
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加工性、安全性 | ガラス光ケーブルに比べ、破損リスク低減が可能 |
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新規プラスチック光ケーブルの市場展開について
医療機器 | 高精細表示が可能な8K内視鏡カメラにより手術を進化させ、医療現場に貢献 |
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自動車 | 車内通信の高速化、従来のワイヤーハーネスからの置き換えによる軽量化
振動や曲げに強い安全性向上を実現 |
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航空業界 | 機内通信の高速化、電気配線からの置き換えによる軽量化
振動や曲げに強い安全性向上を実現
光ケーブルによる機体の歪み検知などメンテナンス性の向上に活用 |
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8Kディスプレイ | 情報量の多い8K信号を1本のケーブルで非圧縮伝送し、システムをスマート化 |
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Nittoが目指す未来社会への貢献
新規プラスチック光ケーブルのフレキシビリティや有線ならではの高いセキュリティ性を活かすことで、住宅やオフィス、病院などの住空間、航空機や自動車などの輸送機器内、未来を彩るロボット、さらには宇宙空間などあらゆる場において大容量高速通信が可能となります。
Nittoはこの新規プラスチック光ケーブル開発を進めることで、世界中の人々をいつでも安心安全につなぐことができる情報通信社会の実現に貢献いたします。
光ケーブル共同研究センターを開設
Nittoは、新規プラスチック光ケーブル事業への参入にあたり慶應義塾大学と共同で新材料を用いたプラスチック光ケーブルの共同研究を行う旨に合意し、慶應義塾大学理工学部・理工学研究科附属フォトニクス・リサーチ・インスティテュート内に、“Nitto・慶應義塾大学 光ケーブル共同研究センター”を開設します。共同研究場所としては新川崎タウンキャンパスを活用しています。
場所 | :慶應義塾大学 新川崎タウンキャンパスE棟内 |
目的 | :新規プラスチック光ケーブルの研究 |
センター長 | :小池康博 |
開設時期 | :2017年10月 |
役割分担 | :慶應義塾大学:Nittoに対する研究施設・設備の利用提供
Nitto:慶應義塾大学の研究施設・設備を利用した研究 ①原材料設計 ②ファイバーの光学設計 ③評価技術確立などの基礎研究 ④製品化技術 |
NittoはInnovation for Customersをブランドスローガンに掲げ、新しい分野で事業ポートフォリオを拡大し、社会に価値提供してまいります。
ニュースリリースに関するお問い合わせ
日東電工株式会社 ブランドコミュニケーション部 広報グループ
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