Nittoのタレントマネジメントは、グローバル人事体制のもと、採用・人財開発・キャリア形成といった一連の流れを通して、Nitto Personを育てています。
「個」に応じた能力開発を進めるため、個別面接や研修などを拡充しています。
成長意欲とチャレンジ精神を持ち続ける従業員の育成と、経営理念に基づく風土醸成や仕組みの整備によって、人と組織の持続的成長が実現できると考えています。
変化の激しい現代の経営環境にあって、Nittoグループではグローバルビジネスを拡大しており、2018年度、海外売上比率は実に70%を超えるまでになっています。今後も、世界各国・地域からの視点で様々な多極化する市場に対応できるグローバル人財の確保・育成を強化していきます。
2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | |
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各年度に採用した
正規雇用労働者の中途採用比率 |
29% | 45% | 53% |
それぞれのステージにおいて必要な知識、スキルを定義してカリキュラムを組み、個人が自主的に選択できる教育を展開。営業や生産技術、製造など職務に応じた教育機会も用意し、機能毎の総合力向上を図っています。これらの研修と併せて、職場そのものが人を開発していく環境・文化を醸成する取組みも加速させていきます。
また、将来のグローバル経営幹部育成を目的に、2011年にNitto Global Business Academyを開講し、新規事業創出や経営課題解決の側面からNittoグループを牽引してきました。
Nittoのアイデンティティを形作る人財輩出の場として、より実践に資するプログラムを目指します。
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![]() 人財育成とR&Dとが融合した施設・inovas |
Nittoグループは、事業の成長と、従業員の育成・キャリア形成を目的に最適な配置をグループ全体でグローバルに実施しています。
また、グローバルビジネスを展開する上で、現地マネジメントの強化は重要な課題であり、海外現地法人の経営は、それぞれの国や地域の人財に任せることが最適と考え、海外における重要ポジションの現地化を推進しています。
国・エリアの枠を超えた人財配置をスムーズに行うため、グローバル共通の職務グレード制度および評価制度(業務目標に対する達成度を評価する「業績評価(年1回以上)」および経営理念に基づく具体的な行動特性の発揮度を評価する「コンピテンシー評価(年1回)」)を導入し、公平公正な処遇を実現します。なお、地域で定められた最低賃金を遵守しています。
会社と従業員が共に成長するために、従業員が常にチャレンジできる環境づくりの構築を目指しています。
「ワークライフバランスを支援する福祉制度」を目指し、労使一体となって、人事諸制度と福利制度の在り方を検討しています。
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Nittoグループは、人財は貴重な財産と捉え、従業員の心身の健康を守り、家族とともに安心で幸福な生活を送ることができるよう、健康施策の推進と、従業員の健康増進に取り組んでいきます。
日東電工株式会社
代表取締役 取締役社長
Nittoグループはグループ全社で、健康増進活動に取り組んでいます。 |
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健康経営とは『従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に実践すること』です。
健康経営の考え方に基づく具体的な取組み、すなわち健康投資を行うことは、従業員の活力向上や生産性の向上等の組織の活性化をもたらし、結果的に業績向上や組織としての価値向上につながっていきます。(経済産業省ホームページより)
Nittoグループでは、この健康投資の考え方を基に、 ①Work Environment(職場環境)
の3本柱で
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毎年、秋にグループ全体でウォーキングイベントを開催しています また、各拠点でも独自のイベントを積極的に企画し、健康増進に取り組んでいます
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従業員の健康課題やニーズに合ったセミナーをグループ全体で開催し、セミナーの映像はいつでも聴講できるように、社内ネットワークで配信しています
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健診結果などの健康情報を個別データで一元管理し、再検査の受診推進やセルフケア向上につなげています |
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「Nittoグループ健康宣言」の達成に向けて、従業員の健康増進活動を永続的に推進していくために、経営トップを頂点とした運営体制を組織しています。 実務を担当する人事と総務、産業保健スタッフ、傘下の健康保険組合と労働組合などのメンバーが連携の輪をつくり、定期的な労働安全衛生の会議体などで議論しながら、健康増進活動に取り組んでいます。 |
長時間労働の抑制に向けて、労使で随時確認・フォローを実施しており、36協定も遵守しています。また、従業員一人ひとりが積極的に働き方改革を推進していけることを目指し、2018年度からは、労使で決めた総労働時間目標達成時に、インセンティブ支給する制度を導入しました。
ライフイベントもキャリアも、どちらも大切にしてもらうため、育児や介護をしながら働き続けるための仕組み整備などを行っています。
育児休暇の取得者数は、2002年から現在までで述べ約500名となっており、復職率は90%を超えています(単体)。
育児休業から復職し、活躍している従業員がロールモデルとなり、どのようなサポートが必要かを常に把握しながら改善を続けていることが結果となって表れています。
人生の各段階に応じて、キャリアを継続できるようサポートします。
受付時間 9:00-17:30
(土・日・祝祭日・年末年始・盆休みを除く)
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