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GRIガイドライン対照表2016

■一般標準開示項目

項目 記載場所/特記事項
戦略および分析
G4-1 組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関して、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明を記載する。 P9-12
組織のプロフィール
G4-3 組織の名称を報告する。 P42
G4-4 主要なブランド、製品およびサービスを報告する。 P5
G4-5 組織の本社の所在地を報告する。 P42
G4-6 組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称を報告する。 P3-4
G4-7 組織の所有形態や法人格の形態を報告する。 P42
G4-8 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む)を報告する。 P3-4, P5
G4-9 組織の規模を報告する。 P3-4, P5, P6, P35
G4-10 a. 雇用契約別および男女別の総従業員数を報告する。
b. 雇用の種類別、男女別の総正社員数を報告する。
c. 従業員・派遣労働者別、男女別の総労働力を報告する。
d. 地域別、男女別の総労働力を報告する。
e. 組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外の者であるか否かを報告する。
f. 雇用者数の著しい変動(例えば観光業や農業における雇用の季節変動)があれば報告する。
P6, P15および有価証券報告書「従業員の状況」
G4-11 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率を報告する。 Nittoグループは各国の法律に基づいて団体交渉を認めており、実際に行われています。
G4-12 組織のサプライチェーンを記述する。 P29およびNittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/about_us/procurement/
G4-13 報告期間中に、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関して重大な変更が発生した場合はその事実を報告する。 P20, P23, P24
G4-14 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方について報告する。 P14, P27, P30
G4-15 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したものを一覧表示する。 P41
G4-16 (企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについて、会員資格を一覧表示する。 Nitto社員がISO/TC207 マテリアルフローコスト会計の国際幹事を務めています(「Nittoグループレポート2014」参照)。
特定されたマテリアルな側面
G4-17 a. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体を一覧表示する。
b. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないか報告する。
a. Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/about_us/access/
b. 決算短信
G4-18 a. 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセスを説明する。
b. 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したかを説明する。
P7-8
G4-19 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面を一覧表示する。 P8
G4-20 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリーを報告する。 P1
G4-21 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリーを報告する。 P41
G4-22 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合には、その影響および理由を報告する。 P37, P42
G4-23 スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更を報告する。 変更なし
ステークホルダー・エンゲージメント
G4-24 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧を提示する。 P41
G4-25 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準を報告する。 P41
G4-26 ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など)を報告する、またエンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否かを示す。 P41
G4-27 ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)を報告する。また主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループを報告する。 P8, P19-23, P41
報告書のプロフィール
G4-28 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など)。 P1
G4-29 最新の発行済報告書の日付(該当する場合)。 Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/en/others/about_us/sustainability/report/2015/file/2015_43e.pdf
G4-30 報告サイクル(年次、隔年など)。 年次
G4-31 報告書またはその内容に関する質問の窓口を提示する。 P42
G4-32 a. 組織が選択した「準拠」のオプションを報告する。
b. 選択したオプションのGRI内容索引を報告する。
c. 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報を報告する。
a: P1
b: Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/about_us/sustainability/report/2016/gri/
c. 該当なし
G4-33 a. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行を報告する。
b. サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準を報告する。
c. 組織と保証の提供者の関係を報告する。
d. 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否かを報告する。
a~c: 該当なし
d: P7, P42
ガバナンス
G4-34 組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む)を報告する。経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会があれば特定する。 P12, P31
G4-38 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成を報告する。 Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/others/ir/shareholdersmeeting/file/151_notice.pdf
G4-40 最高ガバナンス組織とその委員会のための指名・選出プロセスを報告する。また最高ガバナンス組織のメンバーの指名や選出で用いられる基準を報告する。 Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/ir/governance/board_policy/
G4-49 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセスを報告する。 Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/about_us/sustainability/governance/management/support/
G4-52 報酬の決定プロセスを報告する。報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否かを報告する。報酬コンサルタントと組織の間にこの他の関係がある場合には、報告する。 Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/ir/governance/board_policy/
G4-53 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているかを報告する。該当する場合は、報酬方針や提案に関する投票結果も記述する。 Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/ir/governance/board_policy/
http://www.nitto.com/jp/ja/others/ir/shareholdersmeeting/file/151_result.pdf
倫理と誠実性
G4-56 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など)を記述する。 P1, P16
G4-58 非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度(ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど)を報告する。 P16
G4-DMA P7

■特定標準開示項目

項目 記載場所/特記事項
経済
経済的パフォーマンス
G4-EC1 創出、分配した直接的経済価値 P6, P35-38
地域での存在感
G4-EC6 重要事業拠点における、地域コミュニティから採用した上級管理職の比率 P15
環境
エネルギー
G4-EN3 組織内のエネルギー消費量 P6, P31, P33
G4-EN6 エネルギー消費の削減量 P6, P33
G4-EN8 水源別の総取水量 P31
大気への排出
G4-EN15 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) P6, P31, P33
G4-EN16 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) P6, P31, P33
G4-EN19 温室効果ガス(GHG)排出量の削減量 P6, P33
G4-EN21 NOX、 SOX、およびその他の重大な大気排出 P31, P33
排水および廃棄物
G4-EN22 水質および排出先ごとの総排水量 P31
G4-EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量 P31, P34
製品およびサービス
G4-EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度 P20-22, P30
社会
労働慣行とディーセント・ワーク
労働安全衛生
G4-LA6 傷害の種類と、傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤の比率および業務上の死亡者数(地域別、男女別) P13
研修および教育
G4-LA10 スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援 P15
Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/employment/2017/development_system.html
多様性と機会均等
G4-LA12 ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳(性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性指標別) P15
人権
投資
G4-HR2 業務関連の人権側面についての方針、手順を内容とする従業員研修を行った総時間(研修を受けた従業員の比率を含む) P16
児童労働
G4-HR5 児童労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、および児童労働の効果的な根絶のために実施した対策 P16
強制労働
G4-HR6 強制労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、およびあらゆる形態の強制労働を撲滅するための対策 P16
社会
腐敗防止
G4-SO4 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 P16
Nittoウェブサイト:
http://www.nitto.com/jp/ja/about_us/sustainability/governance/guideline/
製品責任
顧客の安全衛生
G4-PR1 主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率 P28-30
製品およびサービスのラベリング
G4-PR3 組織が製品およびサービスの情報とラべリングに関して手順を定めている場合、手順が適用される製品およびサービスに関する情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およびサービスの比率 P28-30

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